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- 「NTT東日本」と「NTT西日本」のサイトから、日本全国の公衆電話を検索することが出来ます。
- 両サイトからは、住所や施設名などのフリーワードからも設置場所を探せます。
- このページでは、日本の47都道府県が、NTT東日本と西日本のどちらに属しているのかが分かります。
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= NTT東日本で検索出来る都道県 =
北海道 青森県 岩手県 秋田県 宮城県
山形県 福島県 群馬県 栃木県 埼玉県 茨城県 東京都 千葉県 神奈川県 新潟県 長野県 山梨県 |
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= NTT西日本で検索出来る府県 =
富山県 石川県 福井県 岐阜県 静岡県
愛知県 三重県 滋賀県 京都府 大阪府 兵庫県 奈良県 和歌山県 鳥取県 島根県 広島県 山口県 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 |
- 以前は、どこにでも公衆電話があると言ってもよいような状態でしたが、携帯電話の普及で公衆電話の台数が減ってしまっています。
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| 街頭に設置されている公衆電話 | |
- 総務省が発表している「情報通信白書」によれば、全国の公衆電話の設置台数は、2000年3月末には約73万6千台であったものが、2010年3月末では約28万台となって2000年の約38%まで減り、2020年3月末では約15万台となり2000年の約21%まで減っています。[参考グラフ参照 ]
- 今では少なくなってしまった公衆電話ですが、災害時や外出時の安否確認などに役立ちます。
- 災害などの非常時には、一般電話や携帯電話より公衆電話の方がつながり易いと言われます。これは、公衆電話が「災害時優先電話」として通信規制の対象外となるためです。
- 災害が起きた時に慌てて探すのではなく、事前に自分の周りやよく出掛ける場所などのどこに公衆電話があるのかを把握しておけば、いざという時に役立つでしょう。
- また、テレフォンカードを持っている人も少なくなっているようですが、机の隅に眠っている一枚を財布に入れておくと、いざという時に役立つのではないでしょうか。
《参考資料》
2000(平成12)年 3月末：約73万6千台
2010(平成22)年 3月末：約28万3千台
2020(令和2)年 3月末： 約15万1千台
《参考資料》
全国に設置されている公衆電話の台数
（総務省情報通信白書）
| 73.6 | 70.7 | 68.1 | 58.4 | 50.3 | 44.2 |
| 2000 | 2001 | 2002 | 2003 | 2004 | 2005 |
|---|
| 73.6 | 39.3 | 36.1 | 32.9 | 30.7 | 28.3 |
| 2000 | 2006 | 2007 | 2008 | 2009 | 2010 |
|---|
| 73.6 | 25.3 | 23.1 | 21.0 | 19.6 | 18.4 |
| 2000 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 |
|---|
| 73.6 | 17.1 | 16.1 | 15.8 | 15.5 | 15.1 |
| 2000 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 |
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各年の3月末の台数。単位は「万台」。
百の位で四捨五入をしています。 |
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